佐竹雅昭の月給5万円時代──正道会館はなぜそこまで貧乏だったのか

伝説の格闘家を支えたパチンコと極貧生活

K-1黎明期を支えた日本人トップファイター・佐竹雅昭。その華やかなキャリアの出発点は、想像を絶する貧困生活だった。正道会館に入門した当時、彼が受け取っていた給料はわずか月5万円。この金額は1990年代初頭においても、とうてい生活できる水準ではなかった。

佐竹は生活費を補うため、毎日のようにパチンコ店に通った。格闘技の練習で疲れ果てた体を引きずりながら、パチンコ台の前に座る日々。勝てば食費が確保でき、負ければ空腹を抱えて眠る──そんなギリギリの綱渡り生活を送っていたという。

「パチンコで勝たないと明日のメシが食えない」

この切迫した状況が、後の佐竹の精神的な強さを形成したとも言われている。しかし、なぜ正道会館はここまで選手に給料を払えなかったのだろうか。

正道会館が貧困だった理由は、当時の空手道場が置かれていた経済状況と密接に関係している。

空手道場の主な収入源は会員の月謝だ。しかし1990年代前半、一般的な道場の月謝は5,000円から1万円程度。仮に会員が100人いたとしても、月収は50万円から100万円にしかならない。ここから道場の家賃、光熱費、設備費を差し引けば、残る金額はわずかだ。

正道会館は「実戦空手」を標榜し、フルコンタクト空手の強豪団体として知られていたが、知名度がビジネスに直結する時代ではなかった。テレビ中継される試合もほとんどなく、スポンサー収入も限定的だった。

現在のような格闘技ビジネスモデルが確立される前、空手や格闘技で金を稼ぐ仕組みは存在しなかった。K-1が始まったのは1993年。それ以前は「強さ」が「収入」に変わる回路が日本にはほとんどなかったのだ。

正道会館は選手を抱えていたが、彼らが試合で稼ぐ場がない。つまり選手は「消費する存在」であり、「収益を生む資産」ではなかった。道場にとって選手への給料は純粋な持ち出しだったのである。

正道会館を創設した石井和義館長は、強い選手を育てることに情熱を注いだ。しかし「強い選手を育てる」ことと「ビジネスとして成功させる」ことは別問題だ。

石井館長は選手の育成に資金を投じたが、それを回収するビジネスモデルを十分に構築できなかった。結果として、選手への給料は最低限に抑えざるを得なかったのだろう。

佐竹だけでなく、当時の多くの格闘家がパチンコで生計を立てていた。これは単なる偶然ではない。

パチンコは技術介入の余地があり、確率を理解し冷静に立ち回れば、ある程度安定して収入を得られる可能性がある。格闘家たちは試合で培った集中力と精神力を、パチンコ台の前で発揮していたのだ。

ある意味で、パチンコは格闘技の「副業」として機能していた。決して褒められた状況ではないが、夢を追うための現実的な選択だったとも言える。

1993年、石井和義がK-1を立ち上げたことで、状況は劇的に変化する。

K-1は格闘技をエンターテインメントとしてパッケージ化し、テレビ放映権、スポンサー収入、チケット販売という収益構造を確立した。佐竹雅昭はこの波に乗り、日本人トップファイターとして活躍。月5万円の極貧生活から一転、高額なファイトマネーを手にするようになる。

皮肉なことに、正道会館の貧困が生んだハングリー精神が、佐竹をK-1のスターに押し上げたとも言える。

現在、総合格闘技やキックボクシングの世界では、若手選手でも最低限の報酬が保証される団体が増えている。SNSを使った個人ブランディング、スポンサー契約、オンラインサロンなど、収入源も多様化した。

正道会館の月5万円という給料は、今では考えられない金額だ。しかしこの「貧困時代」があったからこそ、格闘技界はビジネスモデルの重要性を学び、進化してきたとも言える。

佐竹雅昭の月5万円生活とパチンコ通いは、1990年代初頭の格闘技界が抱えていた構造的な問題を象徴している。正道会館の貧困は、道場経営の限界、プロ興行の未発達、ビジネスモデルの欠如という三重の要因から生まれた。

しかし同時に、この極限状態が佐竹に不屈の精神を植え付け、後の成功への原動力となった。苦境は人を強くする──これは格闘技の世界だけでなく、あらゆる分野に通じる真理かもしれない。

今、格闘技で生計を立てられる選手が増えたのは喜ばしいことだ。だが佐竹たちが歩んだ茨の道を忘れてはならない。彼らの犠牲の上に、現在の格闘技ビジネスが成り立っているのだから。